投稿日：2024年9月6日
PFNA（ペルフルオロノナン酸）は、PFAS（有機フッ素化合物）の一種です。化学的安定性の高さから様々な製品に使用されることもある化学物質ですが、海外の研究では有害性が指摘されており、一部の国では飲料水に含まれるPFNAを規制する動きもあります。この記事では、PFNAの特徴や各国の規制動向などについて詳しく解説します。
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PFNAは、日本の化審法（化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律）で規制対象にされているPFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）やPFOA（ペルフルオロオクタン酸）と同じPFASの一種です。ここでは、PFNAやPFASの特徴について解説します。
PFNAを含むPFASは、撥水性・撥油性や熱・化学的安定性の高さを活かして、撥水剤や消火剤など日常生活の様々な場面で使用されています。
PFASは環境中に放出されると難分解性、高蓄積性、長距離移動性などの性質があるため自然に分解されないことから、「永遠の化学物質」とも呼ばれています。
PFASには1万種類以上もの化学物質があり、その中でも幼児用寝袋、スポーツウェア、アウトドアウェアなどに使用されてきたのがPFNAです。
PFASについて詳しく知りたい方は、こちらのページもご覧ください。
【関連記事】PFAS（有機フッ素化合物）とは？特徴から問題点、規制の最新動向まで
カナダ連邦政府が公開している資料「Drinking water screening value for perfluorononanoic acid (PFNA) – Technical summary」では、PFNAが人体に対して及ぼす影響として、以下の要素との関連性が認められたと記載されています。
同資料によると、PFNAの慢性毒性または発がん性の可能性を調査した研究はまだありません。
2024年7月時点では、日本国内でPFNAは規制対象になっていません。
しかし、同じPFASの一種であるPFOSが2010年に、PFOAは2021年に化審法によって製造、輸入が原則禁止とされています。
また、PFHxSについても、2024年2月に第一種化学物質として規制対象になりました。
現段階では、PFNAは規制対象になっていませんが、環境省の資料「PFASに関する今後の対応の方向性」では、PFNAに関する化学的知見を充実させながら対応を検討していく方針が示されています。
これらの状況から、PFOSやPFOAなどと同様にPFNAが今後日本でも規制対象になる可能性は十分あります。今後の動向を注視しておきましょう。
日本国内では化審法の規制対象になっていないPFNAですが、海外ではPFNAを規制対象化学物質に指定している国もあります。ここでは、PFNAに関する各国の規制動向について詳しく解説します。
PFASを規制する国際条約がPOPs条約（残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約）で、既にPFOS、PFOA、PFHxSが対象物質として追加されています。
PFNAは2024年8月現在、POPs条約の規制対象物質に追加されていません。
しかし、検討委員会が炭素数9から21までのPFCAs（長鎖ペルフルオロアルキルカルボン酸類）について附属書A（廃絶対象）への追加を検討しており、このうち炭素数9のPFCA（ペルフルオロアルキルカルボン酸）がPFNAに該当します。
POPs条約や日本の化審法では、PFNAはまだ規制対象になっていません。しかし、海外では飲料水に含まれるPFNAが規制対象になっている国もあります。PFNAに関連する各国の飲料水規制については、以下の表をご覧ください。
| 国名 | 対象物質 | 目標値等 （対象物質が複数のものは合計値として） |
|---|---|---|
| 米国 | PFNA | 10 ng/L |
| デンマーク | PFOA、PFOS、PFNA、PFHxS | 2 ng/L |
| PFBS、PFHxS、PFOS、PFOSA、6:2FTS、PFBA、 PFPeA、PFHxA、PFHpA、PFOA、PFNA、PFDA |
100 ng/L | |
| 欧州 | 総PFAS | 500 ng/L |
| 炭素数4から13のペルフルオロアルキルスルホン酸とペルフルオロアルキルカルボン酸、計20種 | 100 ng/L | |
| ドイツ | PFOA、PFOS、PFNA、PFHxS（2028年以降） | 20 ng/L |
| PFNA | 60 ng/L | |
| カナダ | 総PFAS | 30 ng/L |
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PFNAは世界的に規制強化が検討されているPFASの一種ですが、日本ではまだ化審法の規制対象にはなっていません。
一方、海外ではPFNAの健康への影響が報告されており、一部の国では飲料水中のPFNAを規制する動きが進んでいます。日本でも今後の対応が検討されている段階なので、最新情報に注視しつつ、規制内容に対して早めの対応準備ができるように備えましょう。
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<経歴>
2012年 筑波大学 理工学群 化学類 卒業
2014年 筑波大学 数理物質科学研究科 化学専攻 博士前期課程 修了
2014年にユーロフィン日本環境株式会社入社し、ダイオキシン分析に従事。
2020年からは有機分析チームの分析要員としてPFOS・PFOA分析の立ち上げに従事し、その後、R&Dグループとして国内の分析法、EPA法、ISO法等を立ち上げる。
2023年には独自法による排ガス中のPFAS一斉分析法を立ち上げる。
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